中層混合処理工法の設計|ブロック式・壁式・格子式の安定計算
中層混合処理工法の設計計算ツールです。改良地盤を一体の構造物とみなす構造物的設計手法により、ブロック式・壁式・格子式の改良地盤について、外部安定(滑動・転倒・支持力)・内部安定(圧縮・せん断・曲げ引張)・圧密沈下量を検討できます。
このツールで検討できること
- 構造物的設計手法(改良地盤を一体の剛体とみなす方法)により、外部安定(滑動・転倒・支持力)・内部安定(圧縮・せん断・曲げ引張)・配合設計の目安・下部未改良層の圧密沈下量を検討します。
- ブロック式・壁式・格子式に対応します(延長1mあたりの2次元断面)。
対象外・注意が必要な条件
- 改良柱体1本ごとの検討(杭的設計手法)は対象外です。すべり面が改良体を通る全体安定は、円弧すべりの検討で別途照査してください。
- 作用させる土圧・水平力は入力値です。本ツール内では土圧を算定しないため、盛土の側方流動圧・地震時土圧などは別途算定して入力してください。
- 圧密沈下は改良体下の未改良層の一次元圧密(mv法)のみです。
- 液状化対策としての検討(格子式の格子間隔の照査など)は対象外です。液状化の判定そのものは液状化判定(簡便法)で行えます。
リアルタイムプレビュー
入力に応じて自動更新断面図
平面図(改良体の配置)
計算方法と適用範囲
このツールで計算できること
中層混合処理工法による改良地盤(延長1mあたり)について、構造物的設計手法による設計計算を行います。改良地盤を一体の剛体とみなし、外部安定(滑動・転倒・支持力)、内部安定(圧縮・せん断・曲げ引張)、配合設計の目安、下部未改良層の圧密沈下量を検討します。ブロック式・壁式・格子式に対応します。
計算方法・使用式
- 改良率as: ブロック式 as=1.0、壁式 as=tw/Lw、格子式 as=(tw・Lx+tw・Ly−tw²)/(Lx・Ly)。
- 外部安定: 滑動は Fs = (FR+Pp)/ΣH(底面抵抗FRは着底地盤が粘性土のとき ch・B、砂質土のとき ΣV・tanφh)、転倒は合力作用位置の偏心量 e = |B/2−d| ≦ B/6(常時)・B/3(地震時)、支持力は qmax = ΣV/B・(1+6e/B) ≦ qa(e>B/6のときは三角形分布 qmax = 2ΣV/(3d))で照査します。
- 内部安定: 改良体に改良率asで応力が集中するものとし、圧縮 σc = qmax/as ≦ quck/Fs、せん断 τ = (ΣH−Pp)/(as・B) ≦ quck/(2Fs)、曲げ引張 σt = |qmin|/as ≦ 引張強度比×quck/Fs を照査します。
- 配合設計: 設計基準強度quckが γ・λ・qul(現場/室内強度比γ・ばらつき係数λ・室内配合強度qul)以下であることを確認します。
- 圧密沈下: 改良体下の未改良層について S = mv・Δp・Hc で沈下量を求めます(改良体自体の圧縮は微小として無視)。
入力と出力
入力: 改良形式(ブロック式/壁式/格子式)・検討ケース・設計水平震度kh、改良地盤の形状(幅B・改良深さH・壁厚tw・壁間隔など)と単位体積重量、上載構造物の荷重(盛土など)・上載荷重・偏心、改良地盤に作用する土圧・水平力(主働側上部/下部・受働側)、改良体の強度(quck・qul・γλ・安全率・引張強度比)、着底地盤の条件(土質・ch・φh・許容支持力度)、圧密沈下の条件(応力分散・Δp・mv・層厚)。
出力: 改良率、外部安定(滑動・転倒・支持力)と内部安定(圧縮・せん断・曲げ引張)の照査、配合設計の確認、圧密沈下量のOK/NG判定。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。
適用範囲・計算上の仮定
- 延長1mあたりの2次元断面の計算です。
- 構造物的設計手法(改良地盤を一体の剛体とみなす方法)です。改良柱体1本ごとの検討(杭的設計手法)や、すべり面が改良体を通る全体安定(円弧すべり)は対象外です。
- 作用させる土圧・水平力は入力値です(本ツール内では土圧を算定しません)。盛土の側方流動圧・地震時土圧などは別途算定して入力してください。
- 圧密沈下は改良体下の未改良層の一次元圧密(mv法)のみです。
- 液状化の判定・液状化対策としての検討(格子式の格子間隔の照査など)は対象外です。
使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項
- 陸上工事における深層混合処理工法 設計・施工マニュアル 増補版(令和4年4月、土木研究センター): 構造物的設計手法(4.3)、改良率・外部安定・内部安定・配合設計の考え方。
設計基準強度と現場強度の関係(現場/室内強度比γ・ばらつき係数λ)は施工実績・試験施工により異なります。着底地盤の支持力、全体すべりの検討、改良範囲の平面配置、六価クロム溶出などの品質管理は、設計者がマニュアル・発注機関の基準に照らして別途確認してください。
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