大型ブロック積み擁壁の安定計算|道路土工 擁壁工指針に準拠
大型ブロック積擁壁の設計計算ツールです。道路土工 擁壁工指針 5-7-4(3)により、通常のブロック積擁壁に準じた構造は解表5-7で断面を照査し、もたれ式擁壁に準じた構造は解表5-8で最小控長を照査したうえで、常時・地震時の転倒・滑動・支持に対する安定計算と部材の安全性の照査を行います。
- 解表5-7・解表5-8により大型ブロック積み擁壁の断面を照査し、常時・地震時の転倒・滑動・支持力の安定計算と部材の安全性の照査を行います。
- 構造タイプ(通常のブロック積擁壁に準じた構造/もたれ式擁壁に準じた構造)を選べます。
- 構造タイプにより照査体系が全く異なります。使用する製品がどちらに該当するかは、製品の技術資料でご確認ください。
- 練積の大型ブロック(控長50cm以上)が対象で、擁壁高は原則8m以下です。背面土は単一土層・水位なしとして扱います。
- 部材照査は壁体を一体の無筋断面とみなした縁応力度の照査です。ブロック間の結合部・かみ合わせ部の照査は製品ごとの資料によってください。
リアルタイムプレビュー
入力に応じて自動更新断面図
計算方法と適用範囲
このツールで計算できること
大型ブロック積み擁壁(延長1mあたり)について、構造タイプに応じた断面の適合確認と安定計算・部材照査を行います。「通常のブロック積擁壁に準じた構造」では解表5-7による適合確認と支持に対する安定計算を、「もたれ式擁壁に準じた構造」では解表5-8による最小控長の確認と、もたれ式擁壁に準じた安定性・部材の安全性の照査を行います。常時に加えて地震時の照査に対応します。
計算方法・使用式
- 構造タイプの区分: ブロック間の結合構造等により「通常のブロック積擁壁に準じた構造」と「もたれ式擁壁に準じた構造」に分け(解表5-6)、照査体系を切り替えます。
- 通常のブロック積みに準じた構造: 控長に応じた背面勾配と直高の関係(解表5-7。控長50cm以上)への適合を確認します。直高5m以上では支持力の照査を行い、底面の鉛直地盤反力度は式(解5-32)により求めます。転倒・滑動は指針の要求外のため参考照査として表示します。
- もたれ式擁壁に準じた構造: 背面勾配と直高に応じた最小控長(解表5-8)を確認のうえ、転倒は合力の作用位置d(常時 d>B/2、地震時 d≧B/3)、支持はd≧B/2のとき壁面地盤反力を考慮した簡便法(式 解5-26〜解5-29)、滑動は Fs = (V・μ+cB・B′)/H で照査します。部材は壁体水平断面の縁応力度・平均せん断応力度を照査します(指針5-7-3・5-4)。
- 土圧: 試行くさび法または土圧係数法で算定します(指針5-2-4。地震時は地震時土圧)。
入力と出力
入力: 構造タイプ・背面の条件(盛土部/切土部)・地盤種別・地域別補正係数cz・設計水平震度kh、擁壁形状(直高・背面勾配1:N・控長・裏込めコンクリート厚・天端/基礎コンクリート寸法・裏込め材厚など)、土砂形状(天端からの下がり・法担ぎ)、土圧条件(算定方法・Ka・γ・φ・上載荷重q)、材料(壁体・コンクリートの単位体積重量・Fc・許容応力度)、地盤条件(摩擦係数μ・付着力cB・許容支持力度・滑動の許容安全率)。
出力: 解表5-7または解表5-8への適合確認、構造タイプに応じた安定照査(支持、またはd・滑動・支持)と部材照査(もたれ式に準じた構造のみ)のOK/NG判定、参考照査の結果。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。
適用範囲・計算上の仮定
- 延長1mあたりの2次元断面として計算します。
- 練積の大型ブロック(控長50cm以上)を対象とし、擁壁高は原則8m以下(指針5-7-4(3)の解説)です。
- 構造タイプにより照査体系が全く異なります。使用するブロック製品がどちらの構造に該当するかは、製品の技術資料で確認してください。
- 背面土は単一土層・水位なしとし、地下水位・水圧は考慮しません。
- 「通常のブロック積擁壁に準じた構造」の転倒・滑動は指針の要求外の参考値です。
- 部材照査は壁体を一体の無筋断面とみなした縁応力度の照査で、ブロック間の結合部・かみ合わせ部の照査は製品ごとの資料によってください。
使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項
- 道路土工 擁壁工指針(平成24年7月、日本道路協会): 大型ブロック積擁壁(5-7-4(3)、解表5-6〜解表5-8)、もたれ式擁壁の設計(5-7-3)、土圧の算定(5-2-4)、安定性の照査(5-3-2、式 解5-32)、部材の安全性の照査(5-4)。
設計水平震度・許容応力度・土質定数・許容支持力度は設計条件に応じて設定してください。ブロック製品固有の構造細目(結合構造・中詰めコンクリート・胴込め)、基礎の根入れ、排水工は本ツールの計算外です。設計者が製品の技術資料とあわせて確認してください。
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