もたれ式擁壁の安定計算・構造計算|道路土工 擁壁工指針に準拠

v1.1.1 最終更新日: 2026-08-25

もたれ式擁壁(地山や切土部にもたれた状態で本体自重のみで土圧に抵抗する無筋コンクリート擁壁)の設計計算ツールです。道路土工 擁壁工指針 5-7-3により、滑動・転倒・支持の安定計算と、躯体・つま先版の部材(断面)計算を行います。

このツールで検討できること
  • 延長1mあたりの断面で、転倒・滑動・支持の安定計算と、躯体・つま先版の部材(断面)計算を行います。
  • 壁面地盤反力を考慮した簡便法により、地山にもたれる形式として照査します。
対象外・注意が必要な条件
  • 背面に地山があることが安定の前提です。自立する擁壁として設計するものではありません。
  • 転倒の照査条件(d>B/2)は、一般の擁壁(|e|≦B/6など)と逆向きの条件です。他形式の感覚で判断しないでください。
  • 無筋コンクリートが対象で、鉄筋による断面照査は行いません。背面土は単一土層・水位なしとして扱います。

適用範囲と計算上の仮定をすべて見る

1. 基本条件

もたれ式擁壁は、地山または切土部にもたれた状態で本体自重のみで土圧に抵抗する形式です。道路土工 擁壁工指針では常時・地震時の2ケースで照査します。

設計水平震度の標準値kh0を解表5-1から自動で求めるために使用します。

「道路土工要綱 巻末資料 資料-1」に示す地域別補正係数です。設置地点が地域の境界線上にある場合は係数の大きい方を用います。

kh = cz × kh0(解5-1)で自動計算されますが、直接入力した値がそのまま使われます。標準値kh0はレベル1地震動でⅠ種0.12・Ⅱ種0.15・Ⅲ種0.18、レベル2地震動でⅠ種0.16・Ⅱ種0.20・Ⅲ種0.24(解表5-1)。

2. 躯体形状

底版下面から擁壁天端までの高さです。

擁壁の規模、天端への防護柵等の設置の有無、施工性等を考慮して決定します。

鉛直1に対する水平方向のずれです(上に行くほど背面側へずれる)。擁壁工指針 解表5-4の目安: 擁壁高5m以下は1:0.3、5〜7mは1:0.4、7m以上は1:0.5。

鉛直1に対する水平方向のずれです。躯体の下端幅が天端幅より広くなるよう、通常は背面勾配Nより大きい値とします。

底版(フーチング)の厚さです。0を入力すると底版なし(躯体が直接底面で地盤に接する形状)として扱います。

底版のうち躯体前面より前方へ張り出す長さです。張出し長が底版厚の1/2に満たない場合、指針により部材照査を省略できます。

底版のうち躯体背面より後方へ張り出す長さです。もたれ式擁壁では通常0とします(0以外とする場合、土圧の作用面はかかと下端と躯体背面天端を結ぶ面として扱います)。

3. 土砂形状

4. 荷重条件

擁壁工指針 5-2-4(2)は主働土圧を試行くさび法により算定することを標準としています。土圧係数法は概算用です。

もたれ式擁壁の背面は背面側へ傾いているため、鉛直な壁面を前提とした土圧係数をそのまま用いると土圧を過大に見込みます。試行くさび法の利用を推奨します。地震時は地震時主働土圧係数Kaeの値を入力してください。

土圧の算定に用いる背面土のせん断抵抗角です。壁面摩擦角δは擁壁工指針 解表5-2により、常時2φ/3・地震時φ/2として自動的に設定します。

背面地表面に作用する等分布荷重です。

5. 材料

もたれ式擁壁は通常無筋コンクリートとして設計されます。

無筋コンクリートの許容圧縮応力度です。擁壁工指針 表4-6によりσck/4かつ5.5以下(σck=18で4.50)。

無筋コンクリートの許容曲げ引張応力度です。擁壁工指針 表4-6によりσtk/7かつ0.3以下。躯体断面には引張応力が生じないようにするのが望ましいとされています。

コンクリートのみでせん断力を負担する場合の許容せん断応力度τa1です。擁壁工指針 表4-3の値(σck=21で0.22、24で0.23、27で0.24、30で0.25)。部材断面の有効高に関する補正係数ccは自動で乗じます。

擁壁工指針 表4-2により、地震の影響を考慮する場合は1.50。

6. 地盤条件

擁壁工指針 解表4-9の参考値: 岩盤0.7、礫層0.6、砂質土0.6、粘性土0.5(基礎地盤が土の場合は0.6を超えないものとする)。

擁壁工指針 解表4-9では付着力を考慮しないこととしているため、通常は0とします。

擁壁工指針 解表4-8の参考値(常時値): 硬岩1000〜600、軟岩・土丹300、密な礫層600、密な砂質地盤300、中位の砂質地盤200、非常に硬い粘性土200、硬い粘性土100。地震時は自動で1.5倍します。

擁壁工指針 5-3-2(1)1)により常時1.5。

擁壁工指針 5-3-2(1)1)により地震時1.2。

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入力に応じて自動更新

断面図

計算方法と適用範囲

このツールで計算できること

もたれ式擁壁(地山または切土部にもたれ、本体自重のみで土圧に抵抗する無筋コンクリート擁壁。延長1mあたり)について、土圧の算定、転倒(合力の作用位置)・滑動・支持の安定計算と、躯体水平断面の縁応力度・平均せん断応力度による部材照査を行います。常時に加えて、設計水平震度を用いた地震時の照査に対応します。

計算方法・使用式

  • 土圧: 試行くさび法(すべり面角度を変えて土くさびのつり合いから最大の土圧を求める方法。地震時は慣性力を加えた地震時土圧)と、土圧係数法(Ka直接入力)を選択できます。作用面は躯体コンクリートの背面です。
  • 転倒: 合力の作用位置dで照査します。もたれ式擁壁は背面側へ傾いた形式のため、一般の擁壁と逆に、dがつま先から見て常時 d>B/2(底面中央より後方)、地震時 d≧B/3にあることを確認します(指針5-7-3、式 解5-11)。
  • 支持: 合力の作用位置に応じて、簡便法(式 解5-26〜解5-29。壁面傾斜角と係数κl・κd(解表5-5)を用い、壁面地盤反力Qtを考慮して底面反力を求める方法)と、通常の偏心荷重の分布式を使い分けて地盤反力度を求め、許容支持力度と比較します。
  • 滑動: Fs = (V・μ+cB・B′)/H で照査します(指針5-3-2)。
  • 部材照査: 躯体の水平断面について、無筋コンクリート断面の縁応力度(圧縮・引張)と平均せん断応力度を求め、許容応力度と比較します(指針5-4)。

入力と出力

入力: 検討ケース・地盤種別・地域別補正係数cz・設計水平震度kh、躯体形状(擁壁高H・天端幅・背面勾配1:N・前面勾配・基礎部寸法)、土砂形状(法担ぎ・天端からの下がり)、土圧条件(算定方法・Ka・γ・φ・上載荷重q)、材料(単位体積重量・Fc・許容応力度)、地盤条件(摩擦係数μ・付着力cB・許容支持力度・滑動の許容安全率)。

出力: 転倒(合力の作用位置d)・滑動・支持(地盤反力度)の照査結果と、躯体各断面の縁応力度・せん断応力度照査のOK/NG判定。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。

適用範囲・計算上の仮定

  • 延長1mあたりの2次元断面として計算します。
  • 地山・切土部にもたれる前提の形式です。背面に地山があることが安定の前提で、自立する擁壁として設計するものではありません。
  • 無筋コンクリートを対象とし、鉄筋による断面照査は行いません。
  • 背面土は単一土層・水位なしとし、地下水位・水圧は考慮しません。
  • 滑動照査では受働土圧による抵抗を見込みません。
  • 転倒の照査条件(d>B/2)は一般の擁壁(|e|≦B/6等)と逆向きの条件です。他形式の感覚で判断しないよう注意してください。

使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項

  • 道路土工 擁壁工指針(平成24年7月、日本道路協会): もたれ式擁壁の設計(5-7-3、式 解5-11、簡便法 式 解5-26〜解5-29・解表5-5)、土圧の算定(5-2-4)、安定性の照査(5-3-2)、無筋コンクリート部材の照査(5-4)。

設計水平震度・許容応力度・土質定数・許容支持力度は設計条件に応じて設定してください。背面地山の状態(もたれの成立性)、基礎の根入れ、排水工、施工時の安定は本ツールの計算外です。設計者が別途確認してください。