雨水調整池の構造計算|側壁・底版・オリフィスタワーの設計
雨水調整池(現場打ちU字断面の貯留池)の構造計算ツールです。側壁は片持ばり、底版は弾性床上のはりとして部材の安全性を照査し、排水の敷モルタルの重量を考慮した底版の設計、浮上がりに対する検討、オリフィスタワー(放流塔)の構造計算を行います。
- 現場打ちの雨水調整池(U字断面)の構造計算です。側壁・底版の断面照査、浮上がりの検討、躯体の安定性(滑動・転倒・支持)を照査します。
- オリフィスタワー(放流塔)を設ける場合は、その壁体・浮上がり・基礎もあわせて照査します。空虚時と満水時(計画高水位まで貯留)を自動で両方解きます。
- 構造計算のみを行います。調整容量(貯留量)の計算や、放流量の水理計算(オリフィス・余水吐の能力)は対象外です。
- 池躯体は延長1mあたりの2次元断面、オリフィスタワーのみ塔1基あたりの計算です。
- 上部開放の池が対象で、蓋・覆蓋は扱いません。躯体は左右対称が前提です。
- 常時の背面土圧は静止土圧です。貯留水・地下水は静水圧として扱います。底版の解析はkvの設定が結果に大きく影響します。
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計算方法と適用範囲
このツールで計算できること
現場打ちの雨水調整池(左右の側壁と底版が一体のU字断面。内空に雨水を一時貯留)の構造計算を行います。部材の安全性(側壁・底版の断面照査)、浮上がりに対する検討、躯体自体の安定性(滑動・転倒・支持)、オリフィスタワー(放流塔)を設ける場合はその壁体・浮上がり・基礎の照査を行います。空虚時と満水時(計画高水位まで貯留)を自動で両方解き、項目ごとに不利な側を採用します。
計算方法・使用式
- 池躯体の設計は道路土工 擁壁工指針の掘割式U型擁壁(5-7-6)の考え方によります。常時の背面土圧は静止土圧(式 解5-5)、地震時は物部・岡部式による地震時主働土圧係数(道路橋示方書Ⅴ耐震設計編 式(解4.2.4))の水平成分と躯体自重の慣性力を考慮します。
- 側壁: 底版との結合部を固定端とする片持ばりです。貯留水の内水圧が背面土圧を上回る場合の内側引張も考慮し、外側・内側両方の主鉄筋を照査します。
- 底版: 弾性床上のはり(Winklerばり)として、鉛直地盤反力係数kvによるばね支持のはりを解きます。貯留水・敷モルタルの重量は底版に載る荷重として考慮します。
- 敷モルタル: 排水勾配のため横断方向に厚さが変化する台形分布の死荷重として底版に載せ、浮上がりの自重・安定計算の鉛直荷重にも算入します。水深の基準となる池底の最深部は敷モルタル上面の低い側とします。
- 浮上がり: Fs = (WB+WS+QS)/(US+UD)(指針 式 解5-42)。
- 安定性: 滑動は Fs = (V0・μ+cB・B′)/H0(式 解5-10)、転倒は合力作用位置の偏心量(常時 |e|≦B/6、地震時 |e|≦B/3)、支持は地盤反力度と許容支持力度の比較で照査します(指針5-3-2)。
- オリフィスタワー: 池内に自立する独立基礎の塔として、周囲に貯留水が作用するものとし、壁体の断面(鉛直・水平鉄筋)、浮上がり、基礎の安定(転倒・滑動・支持)を塔1基あたりで照査します。
入力と出力
入力: 検討ケース・地盤種別・地域別補正係数cz・設計水平震度kh、躯体形状(高さH・内空幅・側壁厚・底版厚・張出し)、計画水深・地下水位、敷モルタルの条件(中央/端部厚・単位体積重量)、左右別々の土砂形状、オリフィスタワーの諸元(形式・高さ・内径・壁厚・基礎寸法・配筋)、材料・荷重条件(K0・Kea・φ・上載荷重)、基礎条件(kv・μ・cB・許容支持力度)、浮上がりのその他荷重、配筋、許容値。
出力: 空虚時・満水時の2ケースについて、側壁(外側・内側)・底版の応力度照査、浮上がりの安全率、滑動・転倒(偏心量)・支持の照査結果、オリフィスタワーの各照査のOK/NG判定。計算過程つきの帳票(計算書)を出力できます。
適用範囲・計算上の仮定
- 池躯体は延長1mあたりの2次元断面、オリフィスタワーのみ塔1基あたりの計算です。
- 構造計算のみを行います。調整容量(貯留量)の計算・放流量の水理計算(オリフィス・余水吐の能力)は対象外です。
- 躯体は左右対称とし、土砂形状のみ左右別々に与えられます。
- 常時の背面土圧は静止土圧です。貯留水・地下水は静水圧として扱います。
- 底版の解析は鉛直地盤反力係数kvに依存します。kvの設定が結果に大きく影響します。
- 上部開放の池を対象とし、蓋・覆蓋は扱いません。
使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項
- 道路土工 擁壁工指針(平成24年7月、日本道路協会): 掘割式U型擁壁の設計(5-7-6)、静止土圧(式 解5-5)、浮上がりの照査(式 解5-42)、滑動(式 解5-10)・転倒・支持の照査(5-3-2)、許容応力度(表4-3〜表4-5・表4-10)。
- 道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編(平成29年11月、日本道路協会): 地震時主働土圧係数(物部・岡部式、式(解4.2.4))。
調整池の必要容量・放流施設の能力は、各自治体の宅地開発指導要綱・流域の基準により別途算定してください。設計水平震度・許容値・鉛直地盤反力係数の採用値、揚圧力の設定(地下水位)、堆砂・維持管理への配慮は、設計者が別途確認してください。
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