L型擁壁の一括計算｜擁壁高ごとにまとめて安定計算・構造計算

計算方法と適用範囲

このツールで計算できること

擁壁高の異なるL型擁壁を表に並べ、同一の設計基準・土質・荷重条件のもとでまとめて計算します。擁壁ごとに、土圧の算定、転倒・滑動の安定計算、合力の作用位置（偏心量）と地盤反力度の算定、竪壁基部・底版（かかと版）の許容応力度法による部材（断面）計算を行い、OK・NGを表の中で判定します。計算そのものは「L型擁壁の安定計算・構造計算」と同じソルバーで行うため、1タイプずつ計算した場合とまったく同じ結果になります。

計算方法・使用式

• 計算の進め方: 表の1行ごとに「共通条件（表の外で設定した設計基準・土質・荷重・材料・かぶり・許容値）」と「その行の値（擁壁高・天端幅・底版厚・基礎幅・配筋と、形状の詳細に入力したテーパー・背面形状）」を1件分の入力に組み立て、単体ツールと同じ計算を行います。行どうしが計算に影響することはありません。
• 土圧・安定計算・部材計算の考え方は単体ツールと同じです（試行くさび法または土圧係数法、盛土等防災マニュアルの解説では安全率、道路土工 擁壁工指針では偏心量による転倒照査、許容応力度法による単鉄筋長方形断面の部材計算）。詳しくは「L型擁壁の安定計算・構造計算」の技術解説を参照してください。
• 表の判定: 「安定」は転倒（または偏心量）・滑動の照査を、「部材」は竪壁・底版それぞれのコンクリート圧縮σc・せん断τ・鉄筋引張σsの照査をまとめたものです。部材は3つの照査をすべて満たしたときにOKとします。右端の「判定」は、安定・部材のすべての照査を満たしたときだけOKになります。
• 基礎幅の自動計算: 共通条件で「自動計算」を選ぶと、擁壁ごとに安定計算（転倒・滑動・偏心量）を満たす最小の基礎幅を、指定したピッチ刻みで探して採用します。目標地耐力を設定した場合は、最大地盤反力度qmaxがその値以下になることも条件に加わります。擁壁高が変われば必要な基礎幅も変わるため、表の基礎幅の列には擁壁ごとに決まった幅が入ります。
• qmaxの列: 最大地盤反力度です。支持力の照査（許容支持力度との比較）は行いません。地盤の許容支持力度がこの値を上回ることを、直接基礎の地耐力計算などで別途ご確認ください。

入力と出力

入力（共通条件・表の外）: 準拠する設計基準・土圧の算定方法・土圧作用位置・検討ケース・設計水平震度kh、基礎幅の決め方（直接入力／自動計算と、自動計算のときの目標地耐力・調整ピッチ）、土質条件（γ・φ・土圧係数Ka）、上載荷重q、底版と地盤の摩擦係数μ、コンクリート強度・鉄筋材・透水マット、主鉄筋の芯かぶり、許容安全率・許容応力度。

入力（擁壁ごと・表の中）: 擁壁高H1・天端幅T1・底版厚H2・基礎幅B、竪壁背面主鉄筋と底版上側主鉄筋の径・ピッチ。「形状の詳細」から、底版テーパー・前面テーパー・背面テーパー・背面ハンチ高f1と、背面の法担ぎ（法までの距離・法高・法幅）・擁壁天端からの下がりを擁壁ごとに設定します。

出力: 擁壁ごとの安定・部材の判定と最大地盤反力度qmax、総合判定。判定の「詳細」から、その擁壁の照査値と許容値（安全率・偏心量・σc・τ・σs）を確認できます。計算書は擁壁のタイプ数ぶんを1つにまとめて出力でき（各計算書の表題は「L型擁壁 H=○○m」）、1タイプずつの計算書や単体ツールでも開き直せます。

適用範囲・計算上の仮定

• 表の中では、設計基準・検討ケース・土質・荷重・材料・かぶり・許容値を混在させられません。これらは表の外で全体に共通して設定します。異なる条件で比べる場合は、条件ごとに計算してください。
• 一度に計算できるのは20タイプまでです。
• 支持力の照査は行いません（最大地盤反力度の算出まで）。許容支持力度との比較は、直接基礎の地耐力計算などで別途行ってください。
• 配筋（鉄筋径・ピッチ）の自動計算は行いません。表の列で直接入力してください（単体ツールでは自動計算を選べます）。
• 擁壁ごとの断面形状・土質条件・計算上の仮定は単体ツールと同じです（つま先版のないL型断面、背面土は単一土層・水位なし、滑動照査で受働抵抗を見込まない、かかと版は上側引張を仮定、背面ハンチは自重に計上するがハンチ自体の断面計算は行わない）。
• 盛土等防災マニュアルの解説の中地震時は安定照査を行わないため、「安定」の列は「—」になります。大地震時の部材照査は終局耐力によるため対象外で、参考として常時の許容応力度による結果を表示します。

使用基準・参考文献・設計者が確認すべき事項

• 盛土等防災マニュアルの解説［第二次改訂版］（令和5年11月）: 照査項目（表Ⅷ・3-8）、許容応力度（建築基準法施行令第90条・第91条による）。
• 道路土工 擁壁工指針（平成24年7月、日本道路協会）: 許容応力度の割増し係数（表4-2）、コンクリートの許容応力度と補正係数（表4-3〜表4-5）、鉄筋の許容応力度（表4-10）、試行くさび法、偏心量による転倒照査。

設計水平震度・許容安全率・許容応力度・土質定数は参考の既定値を自動入力しますが、適用する事業・地域・地盤条件により異なります。まとめて計算する場合も、採用値の妥当性、支持地盤の許容支持力度、根入れ深さ、排水工、地下水位の影響、背面土の締固めは、擁壁ごとに設計者が別途確認してください。